香港に来てから爆買いした米国ETFだけでいくら分配金がもらえるのか計算してみたら衝撃の落とし穴が

どうもこんにちは。黒ねずみです。

香港に来て3カ月近く経ちましたが、9月になってようやく口座を作りETFの積み立て投資を再開しました。

偶然なんですが9月は米国ETFの分配金が出る月でもあります。

そこで今回は香港に来てから購入したETFでいくら分配金がもらえるのか計算してみました。

 

これかあETFの購入を検討されている方はぜひ参考にしてください。

 

 

購入した銘柄

まずは購入した銘柄の分配金を見ていきます。

今回購入したのはVYM、SPYD、VTIの3種類。VYMとSPYDは高配当ETFになります。

これらのETF購入時のことはこちらの記事に記載していますのでぜひご覧ください。

 

次にそれぞれのETFのここ最近の分配金を紹介します。

 

VYM

VYMの分配金推移はこちらです。

緩やかな増配傾向にあります。2022年9月の分配金は1口当たり0.7672ドルでした。

直近1年の分配金利回りは3.1%です。

 

 

SPYD

SPYDの分配金はこちら。

増配しているのかといえばしているような気もしますがVYMと比べるとなんとも言えない感じです。ここ数年はボラティリティがあります。

直近1年間の分配金利回りは4.1%になります。

 

 

VTI

VTIはこちらです(すいません、記事作成の時点でまだ9月の分配金が発表されていませんでした、、、、、、)。

こちらも徐々に上がっていってますね。直近1年の分配金利回りは1.6%です。

VTIは高配当ETFではないですね。ですが分配金は徐々に上がっていっているので、これまでのように株価が順調に上がっていくことを想定すると、当初購入した分は10年後は分配金利回り5%を超えるような金のなる木に成長しているかも。

なんだかんだで資産額の伸びを考えるとVTIが一番良いのかもしれません。

 

 

この9月に結局いくら分配金がもらえるのか?

ということで結局この9月にいくら分配金がもらえるのか計算してみます。

その前に香港独自のルールについて理解しておく必要があるので解説します。

日本では配当に対して約20%の税金がかかるのに対し、香港では配当に対する税金はありません。

なのでこちらに来る前はラッキーと思っていたのですが、思わぬ落とし穴がありました。

 

それは香港と米国が租税条約を締結していないことです。

 

は?どういうこと?と思いますよね。

簡単に言うと、個別に租税条約を締結していない場合はおれたちが作ったルールに従って税金払ってもらうからな!という米国のルールです。

米国税法では租税条約が締結されていない国の法人に対して米国が配当を支払う場合、30%の税金がかかることになっています。

になみに日本と米国は租税条約を締結しており、米国から日本法人に配当を支払う際10%の税金で済んでいます。その後国内で20%の税金がかかるので結果的に28%の税金がかかる計算です。

いやいや、日本以上に税金取られてるじゃん……………….

とはいえどうすることもできませんのでいったん諦めます。

 

とうことで9月に買った3銘柄でもらえる分配金は以下の通り。

総額は117.9958ドルです。
(VTIの分はとりあえず6月の実績を入れています。9月の分配金が判明したら更新します)

1ドル143円で計算すると16,873円。

むうう。税金で7,231円も持っていかれている…………………

 

これはちょっと取られすぎなのでは?

でもどうすることもできない。もしかしたら香港での投資銘柄は高配当ETFではなく、VTI中心となるかもしれません。

また投資方針が変わったらご報告します。

 

ご参考までに9月に取得した3銘柄の総額は22,374.61ドルで日本円で約320万円。

かなりいきました。香港ドルから米ドルにして購入したので円安の打撃を受けていないだけでも良しとしましょう。

 

 

まとめ

とうことで今回は9月に爆買いしたETFの分配金を計算してみました。

香港は配当金に税金がかからなくて天国かと思っていましたが思わぬ落とし穴がありました。正直かなり動揺しています。

 

ですがどうすることもできないですし、買い付けの際に円を米ドルに換える必要がないことは相当強力なメリットなので当然買い付けは続けていきます。

皆さんも香港でETFを買い付ける場合はご注意ください。

ではまた!

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